スポーツトレーナーのビザ

2021/02/17

前回，当HPで，オリンピック出場選手のビザについて解説いたしました。

⇒オリンピックのためのビザ　

しかし，競技によってはトレーナーや器具の調整を行うスタッフも帯同することがあります。競技の種類によっては複数人のスタッフがチームを組むということもありますし，トップアスリートとなると個人的に専門スタッフを雇っていることもあります。

そのような，「選手以外のスタッフ」がオリンピック大会などのために日本に入国する場合には，どのような在留資格が必要か，解説します。

このページの目次

スポーツトレーナーの在留資格は？

外国人の方がスポーツトレーナーとして日本に入国する場合の在留資格としては，アスリートと同じ「短期滞在」，「興行」の在留資格と，スポーツトレーナー特有の在留資格として「技能」の在留資格が考えられます。

「短期滞在」の在留資格の場合については，選手の在留資格について解説した部分や，こちらも参考にされてください。

⇒短期滞在ビザ

スポーツトレーナーが「興行」の在留資格を認められる場合としては，，興行として競技を行う選手の指導や選手のケアを行っている場合があります。

いわゆる，プロコーチ等が典型的な例に当たります。

興行の在留資格が認められるトレーナーやスタッフの範囲は「出演者が興行を行うために必要不可欠な補助者」に限られます。

「必要不可欠な補助者」であるかどうかは，競技の種類や内容などによってさまざまな判断が考えられます。一般的にスポーツの場合には，監督，コーチ，トレーナーであれば必要不可欠な補助者に含まれると思われます。

一方，選手とは違った在留資格として，「技能」というものもあります。

「技能」の在留資格についてはこちらでも解説しています。

⇒技能の在留資格取得手続

スポーツトレーナーは「技能」？

技能の在留資格が認められるスポーツトレーナーとは，

＿＿＿＿

日本の公私の機関との契約に基づいて行う～「技能」を要する業務に従事する活動

で「技能」とは具体的には，

スポーツの指導に係る技能について３年以上の実務経験（中略）を有する者若しくはこれに準ずる者として法務大臣が告示を持って定める者で，当該技能を要する業務に従事する者又はスポーツの選手としてオリンピック大会，世界選手権大会その他の国際的な競技会に出場したことがある者で，当該スポーツの指導に係る技能に要する業務に従事するもの

￣￣￣￣

とされています。

「法務大臣が告示を持って定める者」とは，国際スキー教師連盟が発行するISIAカードの交付を受けた人が該当するとされています。

コーチや監督，スポーツトレーナーとして日本に入国して，報酬が発生する活動に従事する場合の在留資格として，「技能」と「興行」の二つがありえますが，それぞれの大きな違いは，大きくまとめると次のようなものになります。

	「技能」の在留資格	「興行」の在留資格
実務経験	必要	不要
国際大会などの実績	必要な時がある	不要
選手との帯同	不要	必要
特定の機関との契約	必要	不要
報酬額	日本人と同様かそれ以上	日本人と同じでなくてよい